体の機能やリハビリのスペシャリストである理学療法士。
理学療法士は国家資格であるのにも関わらず、他の医療職や福祉職と比較すると年収が低いのではないか？待遇が悪いのではないか？と思っている方もいるかもしれません。
今回の記事では、理学療法士の平均年収や初任給、他の医療・福祉職との待遇比較を厚生労働省のデータをもとに解説します。理学療法士の年収がなぜ低いかの理由も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
１．理学療法士の平均年収
まずは、理学療法士の平均年収と年齢別の年収を見ていきましょう。
全体年収
厚生労働省の職業情報提供サイトjob tagによると、理学療法士の平均年収は430.7万円 としています。
国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査」での給与所得者の平均年収は458万円 だったことから、理学療法士の年収は平均よりも少し下回っています。
年齢別
先ほどのjob tag を参照に、年齢別の理学療法士の平均年収をご紹介します。
20～24歳は約335万円であり、あまり少ない印象は受けないかもしれません。
ただ、25～29歳が約392万円、30～34歳が約421万円、35～39歳が約455万円となっており、このあたりは少ないと感じるかもしれません。
40代から50代にかけては順当に増えていき、40～44歳が約498万円、45～49歳が518万円、50～54歳が約515万円、55～59歳が570万円となっております。
60代になると時短勤務の方が増えていき、60～64歳が約463万円、65～69歳が467万円と少し下がります。
２．理学療法士の初任給
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、理学療法士の初任給の平均は月給23.91万、賞与5.75万、年収292.67万です。
全産業での初任給の平均は高卒で月給18.1万円、大卒で月給22.8万円 のため、初任給は一般的な職業よりもやや高いことが分かります。
３．理学療法士の地域別の平均年収
job tagによれば、理学療法士の平均年収は東京都が475.8万円、大阪府が474.8万円、北海道が424.1万円、愛知県が431.4万円、福岡県が430.7万円 です。
他にも就業人数や労働時間、平均年齢などを都道府県単位で確認できるので、気になる都道府県があればぜひ確認してみてください。
job tag
４．他の医療・福祉職の給与と比較
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によれば、他の医療・福祉職の給与の平均年収は薬剤師583万円、診療放射線技師544万円、臨床検査技師509万円、看護師508万円、介護福祉士363万円です。
理学療法士の平均年収は約431万円のため、他の医療・福祉職と比較すると理学療法士の平均年収はやや低いことが分かります。
５．理学療法士の年収が低い理由
理学療法士は、他の医療・福祉職と比較すると年収が低いことが分かりました。なぜ理学療法士の年収が低いかの理由を解説します。
平均年齢が若い
理学療法士の年収が低いと考えられる理由のひとつに、理学療法士全体の平均年齢が若いことが言えます。
たとえば同じ医療職である理学療法士と看護師の平均年齢を比較してみると、理学療法士の平均年齢は約34.7歳 としています。一方で日本看護師協会の調査によると、看護師の平均年齢は41.3歳です。
どの職業も年齢とともに知識や経験を積み、キャリアップすることで年収も上がっていきます。
理学療法士はまだ経験が浅くキャリアも未形成の20～30代の若年層が占める割合が他の医療職よりも多いことも、平均年収が低くなる原因のひとつと言えるでしょう。
経験年数やスキルアップによって給料が上がりにくい
理学療法士の給料体系が、経験年数やスキルアップによって給料が上がりにくいことも平均年収が低い理由のひとつです。
医療職へ支払われる給料は、診療報酬によって成り立っています。少し簡略化してお伝えすると「20分1単位のリハビリ」が診療報酬として設定されています。リハビリの質を上げたり、内容を充実させたりしても診療報酬は一定です。
個人の努力が給料に反映されないことに加えて、1日に提供できるリハビリの数も限られているため、数をこなせないという問題もあります。
医療・介護職の報酬は規定されている
医療・介護職の診療報酬は国によって病状、施設の規模などで金額がこまかく定められています。つまり理学療法士のリハビリ料金を病院や施設側で上げ下げすることはできません。
医療・介護職全般に言えますが、規定があることで給料が極端に下がることはないものの、上がることがないことも給料が低い理由としてあげられます。
理学療法士の数が増加している
理学療法士の全体数が増加していることも給料が低いことに影響しています。
公益社団法人日本理学量☆協会の統計によると、理学療法士国家試験合格者は年々増加しおり平成初期は1万人未満だった合格者数が平成4年度には1万人を突破、7年後の平成11年度には2倍の2万人を突破、令和4年度の合格者は13万6,357人までに上ります。
さらに理学療法士になるための国家試験合格率も高く、直近5年の動きを見てもおおよそ8割は合格している状況です。
求人に対して理学療法士の数が多いことから、高給や好待遇はあまり期待できないことが分かります。
６．理学療法士の年収アップ方法
理学療法士はさまざまな理由から他の医療職よりも給料や待遇面で劣っていることが分かりました。ただし、理学療法士でも年収アップは可能です。
たとえば理学療法士以外の資格を取得し、専門性の高い理学療法士となって高収入を得られる職場へ転職する方法があります。公益社団法人日本理学療法士が設けている認定理学療法士や専門理学療法士の資格取得を目指すのも有効です。
同じ国家資格である柔道整復師を取得しダブルライセンスを目指す方法も、収入アップにつながります。柔道整復師資格があれば医療保険対象内の医療行為が可能となります。
さらに柔道整復師は開業権もあります。ダブルライセンスがあれば独立開業も目指せるようになるため、医療保険対象内の事業展開ができます。
また、理学療法士として働きながら、副業をする方法もあります。理学療法士は整形外科をはじめとした医療機関だけでなく、訪問リハビリやセミナー講師、パーソナルトレーナーなどとしても活躍できます。
勤務時間外に副業をすることで収入アップも見込めるでしょう。ブログやYouTubeのチャンネルを開設し、集客をしたり副収入を得たりも可能です。
７．まとめ：年収の底上げを目指そう
理学療法士の平均年収や他の医療職・介護食との比較、年収が低い理由や年収アップの方法を紹介しました。
理学療法士は初任給が高く一般の20代より高めである一方、他の医療職に比べるとやや低めです。
給料や待遇面で不満がある場合、ダブルライセンスを取得する、副業をする、より待遇の良い職場へ転職するといった給料アップの方法を探して自身に合ったアプローチで給料の底上げを目指しましょう。
理学療法士の求人を探す【参照サイト】
job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））｜厚生労働省
令和４年分 民間給与実態統計調査｜国税庁
令和4年賃金構造基本統計調査
日本看護協会調査研究報告 ｜日本看護協会調査研究報告
統計情報 理学療法士国家試験合格者の推移 養成校数の推移｜公益社団法人日本理学療法士協会
認定・専門理学療法士制度について｜公益社団法人日本理学療法士協会
